コーチング資格

日本コーチ連盟では、コーチとして活躍するための資格と、 コーチングの技能を教授するインストラクターとしての資格を発行しております。

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コーチング資格の位置づけ

すべてのコーチング資格は、企業など各団体により認定される民間資格です。コーチとしての技能水準を証明する目安のひとつであり、なによりも本人 自身の実力が求められるものです。

国家資格法律に基づいて国や国から委託を受けた機関が認定する資格です。たとえば、医師資格など一般人には禁止された業務を独占できるものもあります。
公的資格国家資格と民間資格の中間に位置付けられる資格で、民間団体や公益法人が実施し文部科学省などの官庁や大臣が認定する資格です。
(基本的には特別な権限が与えられるものではありません)
民間資格民間団体や企業が、独自の審査基準を設けて任意で認定する資格です。コーチングの資格は民間資格となります。法規制がないため、資格を付与する審査基準のレベルと有資格者自身の実力が問われる資格です。

コーチング資格の種類

コーチ資格

(社)日本コーチ連盟認定
プロフェッショナル・コーチ
本格的にプロとしてコーチングを実施する能力があることを証明
(社)日本コーチ連盟認定
コーチ
コーチング技能の実践的な水準を満たしていることを証明
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(社)日本コーチ連盟認定
コーチング・ファシリテータ
コーチとしての基礎的な学識と技能水準を満たしていることを証明
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インストラクター資格

(社)日本コーチ連盟公認
マスターコーチ
日本コーチ連盟規定のコーチングインストラクターとして高度な学識と技術の水準を満たす者として証明。
コーチングインストラクターを養成する者として認められる。
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(社)日本コーチ連盟公認
アカデミーコーチ
日本コーチ連盟規定のコーチングインストラクターとしての学識と技能の水準を満たす者として証明。
コーチ養成プログラムを教授する機会を得られる。
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コーチとして活躍するために

連盟では、コーチ技能検定試験を実施しています。コーチング学習者や活動者の専門的な知識と技能水準の評価を通じて、コーチの技能向上を図っています。
また、コーチング活動に従事される方々の社会的・経済的地位の向上やコーチング技能の適切な普及も目的としています。

コーチ資格

I種:(社)日本コーチ連盟認定コーチ
II種:(社)日本コーチ連盟認定コーチング・ファシリテータ

コーチング技能唯一の「検定」試験として「I種」「II種」と区分されています。II種では学科試験と実技試験を実施、I種では論文試験と実技審査を実施して、技能の客観的な評価を重視し、コーチング資格の信頼性を高めることに努めています。

一般社団法人日本コーチ連盟認定コーチング・ファシリテータ

【一般社団法人日本コーチ連盟認定コーチング・ファシリテータとは?】

◇連盟が規定するコーチとしての基礎的な学識と技能の水準を満たす者として証明します。
◇パーソナルコーチとして有料で契約できる目安の一つとすることができます。
◇テニュア・トラック(インストラクター養成プログラム)の入学選考要件の一つです。

受験資格日本コーチ連盟認定コーチ養成プログラム応用コースまでの課程を修了すること。
試験の種類日本コーチ連盟コーチ技能検定試験(II種)
試験の方法学科及び実技
* 実技試験は学科試験合格者のみ実施
* 学科のみ合格した者は次期の試験の学科試験の免除を受けることができます。
資格の更新原則として、合格の翌年度から3年間は毎年、以降は2年に1回、「更新研修」(年1回実施)を受講することにより 保有資格が更新されます。
※上記3年間毎年の更新研修受講後の2年に1回の更新は、下記のいずれかに該当した場合、更新研修の代替として認められます(要申請)。
a) 連盟の活動(分科会等)に参加している年度。但し、出席率が70%以上あること。
b) 連盟公認のコーチングプログラムにサポータ登録して2年間で20ポイント以上(ただし1年間で8ポイント以上であること)獲得した年度。
c) 連盟のテニュア・トラック履修している年度。

一般社団法人日本コーチ連盟認定コーチ

【一般社団法人日本コーチ連盟認定コーチとは?】

◇連盟が規定するコーチとしてコーチング技能の実践的な水準を満たす者として証明します。

受験資格下記(1)〜(3)のすべての要件を満たしていること
(1)日本コーチ連盟の会員であること
(2)日本コーチ連盟認定コーチング・ファシリテータ資格を取得していること
(3)日本コーチ連盟コーチアカデミー専科心理専修プログラム初級コースを修了していること(全回出席)
試験の種類日本コーチ連盟コーチ技能検定試験(I種)
試験の方法学科及び実技
* 実技試験は学科試験合格者のみ実施
* 学科のみ合格した者は次期の試験の学科試験の免除を受けることができます。
資格の更新原則として、「更新研修」(年1回実施)を、2年に1回受講することにより 保有資格が更新されます。
※下記のいずれかに該当した場合、更新研修の代替として認められます(要申請)。
a) 2年間のうち、連盟の活動(分科会等)に参加 した場合。但し、出席率が70%以上あること。
b) 2年間のうち、連盟認定コーチ養成プログラムへサポータ参加し24ポイント以上獲得した場合。
c) 2年間のうち、専門コースを受講し、出席率が80%以上あること
d) テニュア・トラック履修中の者。
e) 2年間のうち、テニュア・トラックを少なくとも1年以上連続して履修し、かつ退学後半年以内の者
f) アカデミーコーチ及びアカデミーコーチ補で、2年間のうち、コーチ養成プログラム(基礎・応用・専門)から2回以上聴講登録もしくは講師登録した者

コーチング技術の適切な教授のために

連盟では、コーチ資格のほかに、「日本コーチ連盟認定コーチ養成プログラム」の教授を認めるインストラクター資格を発行しております。これは、「個人的にコーチング能力が高い」ことと「自分以外の他者にコーチングを教授する能力」は異なるとする考え方によります。コーチングの適切な教授のために、インストラクター養成プログラム「テニュア・トラック」を実施しています。

インストラクター資格

(社)日本コーチ連盟公認マスターコーチ
(社)日本コーチ連盟公認アカデミーコーチ

テニュア・トラックにおいて最終審査に合格すると日本コーチ連盟公認アカデミーコーチの資格が付与されます。本資格を取得すると、コーチアカデミーの非常勤講師として活躍できるほか、使用許諾権を得て外部団体においての収益活動も認められます。

一方、日本コーチ連盟公認マスターコーチの資格は、コーチアカデミー専任講師のほか、テニュア・トラックの指導を担当するコーチとして活躍することができます。また、連盟幹部の一人としての責務を担うことになります。

一般社団法人日本コーチ連盟公認アカデミーコーチ

【一般社団法人日本コーチ連盟公認アカデミーコーチとは?】

◇日本コーチ連盟規定のコーチングインストラクターとしての学識と技能の水準を満たす者として証明します。
◇コーチアカデミー®の非常勤教員としてコーチ養成プログラムを教授する機会が与えられます。
◇コーチアカデミー®の専任教員としてテニュア(継続在職権)を付与される機会が与えれます。
◇申請により、日本コーチ連盟認定コーチ養成プログラム使用許諾権の全部または一部を認めます。その場合、外部において当該プログラムの教授ができます。
但し、プログラムの教授に係る使用許諾権料を連盟が定める料率に従って納付する必要があります。

取得条件原則として下記(1)〜(5)のすべての要件を満たしていること
(1)連盟の会員であること(登録期間が連続して4年超)
(2)連盟認定プロフェッショナル・コーチ資格取得者または連盟認定コーチ資格取得者で連盟公認資格保有者の推薦を受けていること
(3)連盟規定の テニュア・トラックを履修し、最終審査に合格すること
(4)日本コーチ連盟公認マスターコーチの口頭試問を受けていること
(5)日本コーチ連盟の理事長に承認されること
※前項条件に比し同等以上の能力及び資質を有すると日本コーチ連盟理事長がとくに承認した場合(2)〜(3)の条件を免除することができる

一般社団法人日本コーチ連盟公認マスターコーチ

【一般社団法人日本コーチ連盟認定マスターコーチとは?】

◇日本コーチ連盟規定のコーチングインストラクターとして高度な学識と技術の水準を満たす者として証明します。
◇日本コーチ連盟規定のコーチングインストラクターを養成する者としてテニュア・トラックの指導教員として認められます。
◇日本コーチ連盟コーチアカデミーの専任教員としてテニュア(継続在職権)を付与されます。
◇申請により、日本コーチ連盟認定コーチ養成プログラム使用許諾権の全部を認めます。その場合、外部において当該プログラムの教授ができます。但し、プログラムの教授に係る使用許諾権料を日本コーチ連盟が定める料率に従って納付する必要があるとともに、コーチアカデミー専任教員としての関係業務が優先されます。

取得条件原則として下記(1)〜(7)のすべての要件を満たしていること
(1)連盟の会員であること(登録期間が連続して8年超)
(2)テニュア・トラックの最終審査に合格した連盟公認アカデミーコーチ資格取得者で、取得後6年を経過していること
(3)アカデミー・ポイント(連盟認定コーチ養成プログラムまたは連盟公認セミナー担当による取得ポイント)が規定値に達していること
(4)アカデミーコーチワークショップにおいて選出されること
(5)日本コーチ連盟公認マスターコーチによる実務審査に合格すること
(6)日本コーチ連盟理事長の承認が得られること
※前項条件に比し同等以上の能力及び資質を有すると連盟理事会がとくに承認した場合(2)〜(4)の要件を免除することができる